【2021年最新】世界で最も住みたい国ランキングTOP10

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【2021年最新】世界で最も住みたい国ランキングTOP10

カナダ国旗と家

NUMBEOが毎年発表している「住みたい国ランキング」の2021年版には2019年より発生した新型コロナウイルスによる世界的感染拡大の影響が強く見られます。
このページでは「住みたい国ランキング2021年版」より、新型コロナウイルスによる世界的混乱とそれにより生じる生活の質や価値観の変化について解説します。

”NUMBEO”とは

世界中の都市や国々の生活情報をデータベース化するサービスで、様々な側面から評価した”生活の質指数”をもとに「住みたい国ランキング」を毎年前期と後期の2回発表しています。 “生活の質指数”とは、購買力指数、生活費指数、住宅価格と所得の比率、安全性指数、健康管理指数、通勤時間指数、汚染指数、気候指数を考慮し全体的な生活の質を推定したものです。

新型コロナウイルスの世界的混乱とランキングへの影響

新型コロナウイルスの発生と各国政府の対応

2021年版の特徴として、世界的に感染拡大した新型コロナウイルスに対応した生活様式の変化や地理的・人為的要因による影響が見られます。
2019年に中国を起点に発生した新型コロナウイルスは人と物の往来により瞬く間に広がり、世界保健機関(WHO)は2020年3月11日にパンデミック(世界的大流行)を宣言。各国に注意と対策を呼びかけました。これを受け、各国政府は独自に防疫策を導入。アメリカ政府は入国制限を実施するとともに非常事態宣言を発令し、ニューヨークなど主要都市においてロックダウンを実施しました。欧州諸国も相次いで国境管理を導入し、感染拡大防止策として集会の禁止や学校閉鎖が実施されました。オーストラリアではオーストラリア国籍者または永住者とその家族を除き、海外からの入国と州境を越える移動を禁止しました。日本でも水際対策を強化し、数度にわたり緊急事態宣言を発令。不要不急の外出自粛と飲食店等の営業自粛が要請されました。

コロナ禍がもたらした生活様式の変化

感染経路と考えられる飲食店や事業所、教育機関等が閉鎖されることにより、人々の生活も大きく変化しました。日本総研が2021年5月に発表したレポートによると、2020年における世界の失業率は前年より1.1%上昇し6.5%となったことが分かります。この数値は2008年のリーマンショック以来の水準といえます。このような経済活動の低迷と将来への不安感から購買力指数はどの国も大きく減少しました。住宅価格と所得の比率はわずかに減少傾向にあり、住宅費をより低く抑えようとする動きが見られます。通勤時間指数も減少傾向にあり、他人との接触を避けるために推奨された在宅勤務や遠隔授業の影響が反映されました。また、安全指数も軒並み減少しており、ロックダウンにより無人となった工場や店舗を標的とした窃盗や家庭内の暴力など、生活困窮とストレス増大による悪化が報告されています。

新型コロナウイルスを要因とするヘイトクライムが社会問題に

欧米諸国ではパンデミックと中国の関係を強調した中国批判の論調が強まっています。アジア系市民を対象としたヘイトクライムが発生し、東アジアおよび東南アジア系市民が路上で襲われ怪我を負う事件が多発しました。アメリカのアジア系人権団体「STOP・AAPI・HATE」は、パンデミックが確認された2020年3月から2021年6月までに9081件の暴力や嫌がらせがあったことを報告。その約半数が2021年の6か月間に集中していることから、人権団体はマイノリティーへの敵意が拡大していると警告しています。

最も住みたい国ランキング2021年

1位:スイス (前年2位)

2位:デンマーク (1位)

3位:オランダ (5位)

4位:フィンランド (3位)

5位:オーストラリア (4位)

6位:アイスランド (7位)

7位:オーストリア (6位)

8位:ドイツ (9位)

9位:ニュージーランド (8位)

10位:ルクセンブルグ (エントリー外)

日本は16位、カナダは22位

日本は治安の良さと医療制度を評価され、前年から順位を1つ上げ16位にランクインしました。他の上位国に比べ生活費と収入に占める住宅費の高さがネックでしたが、コロナ禍による収入減で生活費や住宅費を低く抑えている傾向が見えます。
カナダは前年から順位を1つ落とし22位、隣国のアメリカは2つ落とし17位という結果となりました。”生活の質”を数値化する各指数からは、比較的に購買力が高く収入に占める住宅費の割合が低いことが分かります。しかし、安全指数はコロナ禍以前と比べアメリカとともに減少し、治安の悪化が見られました。
在宅勤務の推進により、今後は人口が過密する都市部を避け住みたい国や街へ移住を希望するケースの増加が考えられます。都市部における感染対策の難しさと急速に感染が拡大する危険性から、どのように”住みやすさ”が読み解かれていくのか今後のランキングに注目が集まります。

短期のカナダ入国・渡航にはeTA(イータ)の事前申請が必要です

カナダでの長期滞在や就労・留学を希望する際は目的に合わせたビザの取得が必要となりますが、90日以内の滞在ではeTA(イータ)申請のみでカナダへの渡航が認められます。ただし、90日以内の滞在でも現地での就労を予定している方はeTA(イータ)申請の対象外となります。
カナダでの短期滞在に必要なeTA(イータ)に関する詳細は「eTA(イータ)とは」をご確認ください。

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更新日 : 2021/09/27

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